はじめに
「教師は夏休みがあって楽そうだ。」
「定時で帰れないのは自己管理が悪い。」
「学校で問題が起きるのは先生の責任だ。」
インターネットやSNSでは、こうした教師批判を目にすることが少なくない。
もちろん、教師の中には不適切な指導を行う者や、職務を十分に果たしていない者もいる。
そうした問題は厳しく指摘されるべきであり、決して擁護されるものではない。
しかし、その一方で、学校で起きるあらゆる問題を「教師個人の能力」や「やる気」の問題として片付けてしまってはいないだろうか。
現在の学校現場では、多くの教師が長時間労働を余儀なくされている。
授業だけではなく、教材研究、採点、学級経営、生徒指導、保護者対応、部活動、学校行事、会議、膨大な事務作業など、その業務は年々増え続けている。
その結果、本来もっとも大切にすべき「子どもと向き合う時間」さえ十分に確保できないという、本末転倒ともいえる状況が生まれている。
それにもかかわらず、学校で問題が起きるたびに矢面に立たされるのは現場の教師である。
もちろん、教師には専門職としての責任がある。
しかし、個々の教師を責め続けるだけで学校が良くなるのであれば、これほど教師不足が深刻化することはなかったはずだ。
理想を抱く人材ほど学校現場を去り、志ある若者もその現実を目の当たりにして教職を敬遠する。
その結果、残された教師一人ひとりの負担はさらに増え、子どもたちの教育環境も悪化していく――そんな悪循環が続いている。
学校教育を支えているのは、一部の「カリスマ教師」でも、「聖人君子」のような教師でもない。
多くは、限られた時間と人員の中で、何とか子どもたちのために踏ん張り続けている、ごく普通の教師たちである。
だから、本当に学校を良くしたいのであれば、教師を目の敵にしてはいけない。
必要なのは、現場で何が起きているのかを知り、教師個人ではなく、教師を過重労働へと追い込んでいる学校制度や社会の構造に目を向けることである。
本稿では、学校現場の実態をできる限り客観的に整理し、「教師を責めること」がなぜ問題の解決につながらないのか、そして私たちは何を変えるべきなのかを考えていきたい。
目次
第一章 教師は何時間働いているのか
「教師は夏休みがあるから楽な仕事。」
こうしたイメージを持っている人は少なくない。
しかし、実際の学校現場を知れば、その印象は大きく変わるだろう。
文部科学省が実施した教員勤務実態調査では、
多くの教員が長時間労働を常態化させていることが明らかになっている。
特に中学校では、平日に10時間以上勤務する教員が珍しくなく、部活動がある日はさらに勤務時間が延びる。
土日も部活動や学校行事で出勤することがあり、「週休二日」が十分に確保できていない教員も少なくない。
もちろん、勤務時間だけでは仕事の全ては見えてこない。
授業が終わったからといって仕事が終わるわけではない。
放課後には、
・テストの採点
・教材研究
・保護者への連絡
・生徒指導
・会議
・部活動
・翌日の授業準備
など、多くの業務が待っている。
それでも終わらなければ、自宅へ仕事を持ち帰る教員も少なくない。
教材を作り、通知表を書き、成績を入力し、学校では終えられなかった仕事を深夜まで続ける。
こうした「持ち帰り仕事」は、勤務時間として記録されないことも多い。
つまり、統計上の労働時間でさえ長いにもかかわらず、実際にはさらに多くの時間を教育に費やしている教員が数多く存在するのである。
さらに忘れてはならないのは、教師の仕事には「途中で手を止められない業務」が多いという点だ。
授業中は当然として、生徒同士のトラブルが起きれば対応しなければならない。
保護者から電話があれば応対しなければならない。
けが人が出れば保健室へ走り、不登校の生徒が登校すれば予定していた仕事を中断して話を聞くこともある。
一般企業であれば、自分の仕事だけに集中できる時間がある程度確保される職場も多い。
しかし学校では、一日の予定が子どもたちの状況によって何度も書き換えられる。
予定どおり仕事が進まないこと自体が日常なのである。
その結果、本来勤務時間内に終えるはずだった事務作業や授業準備は、子どもたちが帰宅した後や、自宅に戻ってから行わざるを得なくなる。
つまり、教師の長時間労働は、単に「仕事が遅い」から生じているのではない。
子どもの安全を守り、教育活動を維持するために、予定外の対応を積み重ねた結果として生まれているのである。
もちろん、学校や地域、校種によって状況には違いがある。
すべての教員が同じ勤務実態というわけではない。
しかし、長時間労働が教育現場全体の大きな課題となっていることは、多くの調査や現場の声からも明らかである。
教師を評価するとき、私たちは授業中の姿しか見ていないことが多い。
だが、その一時間の授業の裏側には、何時間もの準備と、数え切れないほどの業務が積み重なっている。
学校の現実を理解する第一歩は、「教師は授業だけをしている人ではない」という事実を知ることから始まるのである。
第二章 教師の仕事は授業だけではない
「教師の仕事は授業をすること。」
このように考えている人は少なくない。
確かに、授業は教師の最も重要な仕事である。
しかし、それは教師の仕事全体から見れば、ほんの一部に過ぎない。
実際の学校現場では、授業以外にも数え切れないほどの業務を担っている。
まず、授業そのものにも、見えない準備が必要だ。
教科書を読むだけで授業が成立するわけではない。
学習指導要領に沿って年間計画を立て、授業内容を組み立て、教材を研究し、プリントやスライドを作成する。
子どもたちの理解度に応じて教え方を工夫し、授業後には反省を行い、次の授業へ改善を重ねていく。
一時間の授業の裏には、それ以上の準備時間が費やされることも珍しくない。
さらに、授業が終われば、採点や成績処理が待っている。
小テスト、定期テスト、提出物、通知表、調査書など、評価に関わる業務は非常に多い。
しかも、その評価は子どもたちの進学や将来にも影響するため、いい加減に済ませることはできない。
学級担任になれば、仕事はさらに増える。
毎日の出欠確認、朝や帰りの会、学級通信の作成、座席替え、係活動、学級目標の運営、保健指導、生活指導など、学級全体をまとめる役割も担う。
子ども同士のトラブルがあれば、その対応も教師の仕事である。
けんかやいじめの兆候があれば双方から事情を聞き、事実関係を確認し、保護者へ連絡し、必要に応じて管理職やスクールカウンセラーとも連携する。
一つのトラブルだけで数時間が費やされることも珍しくない。
保護者対応も重要な仕事である。
欠席連絡への対応、相談、家庭訪問、三者面談、電話、メール、学校への要望や苦情への対応など、子どもだけでなく家庭との信頼関係を築くことも教師には求められる。
さらに、多くの学校では「校務分掌」と呼ばれる仕事がある。
教務、進路、安全、防災、図書、情報、保健、広報、行事など、学校運営そのものを支える役割を教員が分担している。
つまり、教師は授業だけではなく、一つの組織を運営する職員としての仕事も担っているのである。
そこへ学校行事が加わる。
入学式、卒業式、運動会、文化祭、修学旅行、宿泊学習、遠足、避難訓練……。
子どもたちにとって思い出となる行事の裏では、膨大な準備と打ち合わせ、安全確認、資料作成が行われている。
そして、中学校や高校では部活動がある。
平日の放課後だけではなく、土日や長期休暇中も活動する学校は少なくない。
競技経験がない部活動の顧問を任されることもあり、休日の大会や引率まで担当する教員もいる。
近年では、不登校への対応や特別な支援を必要とする子どもへの個別対応も増えている。
一人ひとりに合わせた支援を行うことは教育上極めて重要である。しかし、それだけ教員の負担も大きくなっているのが現実だ。
こうして見ていくと、教師の仕事は「授業をする人」という一言では到底表現できない。
教育者であり、相談員であり、事務職員であり、行事の運営者であり、
ときには福祉や心理支援の入り口としての役割まで担っている。
もちろん、こうした仕事の多くは、子どもたちの成長に欠かせない大切な業務である。
問題なのは、その一つひとつではない。
これだけ多岐にわたる役割を、一人の教師が限られた勤務時間の中で担わなければならないという構造そのものなのである。
教師を責める前に、まず知ってほしい。
教室で見えている一人の教師の姿は、その仕事全体のほんの一部に過ぎないということを。
第三章 教師は「教育」より「事務」に追われている
教師の仕事が多いことは理解できても、「それでも教育に関わる仕事なのだから仕方がない」と考える人もいるかもしれない。
確かに、授業や生徒指導、保護者対応は教育活動そのものであり、教師が担うべき重要な役割である。
しかし、現在の学校現場で問題となっているのは、それ以外の業務があまりにも増えすぎていることだ。
学校では日々、多くの書類が作成されている。
出席状況の記録、成績処理、指導記録、生活記録、事故報告書、各種調査票、保護者への通知文、会議資料、学校評価、行政への報告書……。
一つひとつは必要な書類かもしれない。
しかし、それらが積み重なることで、教師の時間は確実に奪われていく。
加えて、会議も少なくない。
職員会議、学年会議、教科会議、生徒指導部会、校内委員会、ケース会議など、多くの学校では放課後に会議が設定されている。
もちろん、情報共有は学校運営に欠かせない。
だが、会議に費やした時間だけ、教材研究や子どもと向き合う時間は減っていく。
さらに近年は、「説明責任」が強く求められるようになった。
事故やトラブルが起きれば、その経緯を詳細に記録しなければならない。
保護者への説明だけでなく、管理職への報告、教育委員会への報告、再発防止策の作成など、多くの事務作業が発生する。
もちろん、記録を残すこと自体は重要である。
事実関係を整理し、再発を防ぐためにも欠かせない。
しかし、現場では「記録を作ること」が目的化してしまう場面も少なくない。
本来は子どもと向き合うための時間であるはずなのに、パソコンの画面に向かい続ける時間が増えてしまうのである。
学校現場では、しばしば「先生、少し話を聞いて」と子どもが声を掛けてくる。
友達とのけんか。
家庭での悩み。
進路への不安。
誰にも言えない苦しみ。
こうした声に耳を傾けることこそ、教師にしかできない大切な仕事である。
しかし、締め切りが迫る書類や会議、事務処理に追われていると、「あとでね」「今は時間がない」と答えざるを得ない場面が生まれてしまう。
これは教師が冷たいからではない。
時間がないのである。
学校現場では、「教育をする時間」を確保するために、「教育以外の仕事」を後回しにすることは難しい。
提出期限のある書類は待ってくれない。
行政への報告も延期できない。
会議にも出席しなければならない。
結果として、もっとも柔軟に削られてしまうのが、子どもと何気なく会話をしたり、一人ひとりの表情の変化に気づいたりする時間なのである。
皮肉なことに、教師は「教育」をするために採用されながら、その教育に使える時間が少しずつ削られている。
もちろん、事務作業をすべてなくすことはできない。
学校は公的機関であり、説明責任や安全管理、個人情報の管理など、適切な記録が必要であることは間違いない。
問題は、その量と方法である。
本当に教師が担うべき仕事なのか。
事務職員や専門スタッフへ任せられる業務はないのか。
ICTの活用でもっと効率化できないのか。
そうした議論が十分に進まないまま、「現場で何とかしてください」と仕事だけが積み重ねられてきた。
そのしわ寄せを受けているのは教師であり、そして最終的には子どもたちである。
教師を増やすだけでは、この問題は解決しない。
教師が本来の仕事である「教育」に集中できる環境を整えなければ、学校はいつまでも過重労働と人手不足の悪循環から抜け出すことはできないのである。
第四章 保護者・地域・行政…増え続ける期待と要求
教師の仕事が増え続けている理由は、一つではない。
保護者、地域社会、行政、それぞれが学校に期待する役割は年々広がり、その一つひとつは決して不合理なものばかりではない。
しかし、それらが積み重なった結果として、学校は「何でも引き受ける場所」となり、現場の教師がその負担を背負う構造が生まれている。
まず、保護者との関係である。
かつての学校では、「学校に任せます」という考え方が比較的強かったと言われる。
しかし現在では、子どもの安全や学習環境への関心が高まり、学校にはより丁寧な説明や個別対応が求められるようになった。
欠席の連絡一つを取っても、電話だけでなくメールやアプリでの対応が求められ、トラブルが起きれば迅速な報告と経緯の説明、再発防止策まで期待される。
こうした要望の多くは、子どもを思う保護者の気持ちから生まれている。
決して、それ自体を否定すべきではない。
一方で、教師が対応できる時間には限りがある。
一件ごとに丁寧な対応を積み重ねれば積み重ねるほど、その分だけ他の子どもたちと向き合う時間は減っていく。
学校は一人の子どもだけではなく、多くの子どもたちを同時に支える場所であるという現実も忘れてはならない。
地域社会からの期待も大きい。
交通安全、防犯、防災、地域行事への協力、職場体験、ボランティア活動など、学校は地域の拠点として多くの役割を担っている。
地域とのつながりは子どもたちの成長にとって大きな財産である。
しかし、その調整や準備、連絡業務の多くは教員が担っている。
さらに、行政から学校へ求められる役割も増え続けている。
いじめ防止、不登校支援、ICT教育、キャリア教育、主権者教育、金融教育、消費者教育、防災教育、情報モラル教育、インクルーシブ教育など、社会の変化に応じて新たな教育課題が次々と学校へ持ち込まれている。
どれも重要なテーマである。
しかし、新しい役割が増えても、一日の授業時間は増えない。
教員の人数も劇的には増えない。
つまり、「やるべきこと」は増え続ける一方で、それを担う時間と人員はほとんど変わっていないのである。
近年では、SNSの普及によって学校への目も一段と厳しくなった。
学校で起きた出来事は瞬く間に拡散され、十分な事実確認が行われる前から教師や学校が批判の対象となることもある。
その結果、学校は「もしもの批判」に備え、より多くの記録を残し、より慎重に対応するようになる。
こうした対応はリスク管理として理解できる面もあるが、そのための時間はやはり現場の教員が負担している。
ここで大切なのは、「保護者が悪い」「地域が悪い」「行政が悪い」と結論づけることではない。
それぞれの期待には、それぞれの理由がある。
子どもの安全を守りたい。
より良い教育を受けさせたい。
社会の変化に対応できる力を育てたい。
その願い自体は、多くの人が共有しているものだろう。
問題は、それらすべてを学校だけが引き受ける前提になっていることである。
家庭が担うべき役割、地域が支えられること、行政が専門職を配置して対応すべきことまで、学校へと集まり続ければ、現場が限界を迎えるのは当然である。
そして、その限界は教師だけの問題では終わらない。
教師が疲弊すれば、子どもたちと向き合う余裕も失われる。
学校が本来果たすべき教育の質にも影響が及ぶ。
つまり、学校への期待を増やすことは、そのまま教育の質を高めることにはつながらないのである。
本当に子どもたちのためを考えるのであれば、
「学校に何を求めるか」だけでなく、「学校だけに何を求めすぎているのか」という視点も、私たちは持つ必要がある。
第五章 その結果、何が起きているのか
ここまで見てきたように、学校現場では教師一人ひとりが多くの役割を担い、長時間労働を常態化させながら教育を支えている。
では、その結果、何が起きているのだろうか。
それは、「教員不足」である。
近年、多くの自治体で教員採用試験の倍率は低下し、かつては狭き門だった教職も、志望者が集まりにくい状況が続いている。
また、採用されても数年以内に離職する若手教員は少なくない。
理想を抱いて教壇に立ったものの、想像を超える業務量と責任の重さに心身が疲弊し、教職を離れるケースも報告されている。
そして、さらに深刻なのは、「精神疾患による休職者の増加」である。
長時間労働に加え、子どもの命や将来を預かるという重い責任、保護者対応、複雑化する教育課題などが重なり、心身のバランスを崩す教員も少なくない。
もちろん、精神疾患の原因は一つではない。
しかし、過重労働や慢性的なストレスが大きな要因となることは、多くの専門家からも指摘されている。
教員が不足すれば、その穴を埋めるのは残された教員である。
一人あたりの担当業務はさらに増え、長時間労働は一層深刻になる。
その結果、さらに疲弊し、さらに人が辞める。
学校現場では、この悪循環が繰り返されている。
そして、その影響を最も強く受けるのは、子どもたちである。
授業準備に十分な時間を確保できなければ、授業の質は低下する。
一人ひとりの子どもに目を配る余裕がなければ、小さな変化やSOSを見逃してしまう可能性も高まる。
放課後にゆっくり話を聞く時間がなければ、不安や悩みを抱えた子どもは、相談する機会そのものを失ってしまうかもしれない。
もちろん、多くの教師は限られた時間の中でも懸命に努力している。
だからこそ、日本の学校教育は今日まで支えられてきた。
しかし、それは教師個人の献身によって、制度の限界が見えにくくなっているとも言える。
教師が無理をしている間は、学校は何とか回る。
けれども、その「何とか」が限界を超えたとき、
最初に失われるのは、教師の健康であり、次に失われるのは、子どもたちが受ける教育の質である。
近年、「学校が昔より冷たくなった」「先生に余裕がない」と感じる人もいるかもしれない。
もしそうだとすれば、それは教師の人間性が変わったからではない。
教師が子どもに向き合いたくないからでもない。
向き合いたくても、その時間と余力を奪われる構造になってしまっているのである。
もちろん、すべての学校が同じ状況ではない。
教員配置が比較的充実している学校もあれば、地域の支援を受けながら良好な教育環境を維持している学校もある。
しかし、全国的に見れば、教員不足と過重労働は教育現場全体が抱える共通の課題となっている。
教師が疲弊する社会は、子どもたちが安心して学べる社会とは言えない。
教育の未来を守るためには、
「教師がもっと頑張ること」を期待するのではなく、教師が本来の力を発揮できる環境を整えることが不可欠なのである。
第六章 教師を目の敵にしても学校は良くならない
学校で問題が起きるたびに、教師は厳しい批判にさらされる。
いじめへの対応が不十分だった。
不適切な指導があった。
学校の説明が遅かった。
もちろん、本当に教師や学校に落ち度があれば、その責任は問われなければならない。
教育という公共性の高い仕事だからこそ、説明責任や改善責任は当然存在する。
しかし、ここで考えなければならないのは、
「教師を厳しく批判すること」と「学校を良くすること」は、必ずしも同じではない
ということである。
例えば、一人の教師が十の仕事を抱えているところへ、さらに新しい業務を一つ追加したとする。
そして、その教師が十分な対応ができなかったとして、「努力不足だ」「責任感が足りない」と批判したところで、仕事が九つに減るわけではない。
むしろ、萎縮や疲弊によって、教育現場はさらに余裕を失っていく。
これは教師個人の問題というより、個人の限界を超えた制度の問題である。
学校は、多くの教師の使命感によって支えられてきた。
「子どものためだから。」
その一言で、残業を引き受け、休日に部活動へ行き、自宅へ仕事を持ち帰る。
そうした献身が積み重ねられることで、学校は何とか機能してきた。
しかし、その献身を前提に制度を維持し続けることには限界がある。
「教師ならそれくらいやって当然。」
「子どものためだから断れない。」
こうした空気が広がれば広がるほど、教職はますます敬遠される職業になってしまう。
現実に、教員採用試験の倍率は低下し、教員不足は深刻化している。
教育に情熱を持つ人ほど、「この働き方では続けられない」と感じ、別の道を選ぶようになれば、学校にはさらに余裕がなくなる。
つまり、教師を責め続けることは、結果として未来の教師を減らし、子どもたちが受ける教育にも影響を及ぼすのである。
もちろん、これは「教師を批判してはいけない」という意味ではない。
教育現場には改善されるべき問題もある。
不適切な指導やハラスメント、隠蔽体質などがあれば、毅然とした対応が求められる。
しかし、一部の問題を理由に、教師全体を敵視することは、公平な議論とは言えない。
どの職業にも優れた人もいれば、不適切な人もいる。
教師だけが例外ではない。
大切なのは、個人の責任として問うべき問題と、制度として見直すべき問題を混同しないことである。
もし教師一人ひとりの努力だけで学校が良くなるのであれば、これほど長年にわたって教員不足や長時間労働が社会問題になり続けることはなかっただろう。
現場の教師たちは、すでに十分すぎるほど努力している。
それでもなお問題が改善しないのだとすれば、見直すべきなのは教師個人ではなく、その努力に依存し続けてきた制度のほうではないだろうか。
学校は教師だけで成り立っているわけではない。
保護者、地域、行政、そして社会全体が支えることで、初めて子どもたちにより良い教育環境を提供することができる。
教師を目の敵にすることは簡単だ。
しかし、それでは学校は変わらない。
第七章 本当に変えるべきもの
ここまで見てきたように、学校現場では多くの教師が過重労働の中で教育を支えている。
だからといって、「教師がもっと頑張ればいい」という発想では、この問題は決して解決しない。
必要なのは、教師個人の努力や使命感に依存した教育から脱却し、教育を社会全体で支える仕組みへと転換していくことである。
まず見直すべきなのは、「教師でなければできない仕事」と「教師でなくてもできる仕事」を明確に切り分けることだ。
授業、子どもへの指導、保護者との信頼関係の構築などは、教師だからこそ担うべき重要な仕事である。
一方で、事務作業や各種書類の作成、学校運営に関わる一部の業務については、事務職員や専門スタッフへ委ねられるものも少なくない。
教師が本来の仕事に集中できる環境を整えることは、教師を楽にするためではない。
子どもたちがより良い教育を受けられる環境をつくるためである。
そのためには、ICTやAIの積極的な活用も欠かせない。
保護者への連絡、出欠管理、成績処理、書類作成など、デジタル技術によって効率化できる業務は数多く存在する。
もちろん、教育そのものをAIに任せることはできない。
しかし、教師がパソコンに向かう時間を減らし、子どもたちと向き合う時間を増やすためにテクノロジーを活用することは、これからの学校に必要な視点である。
また、教員の働き方を考える上で避けて通れないのが、「給特法（公立学校教員給与特別措置法）」の存在である。
給特法は、公立学校教員に時間外勤務手当を支給しない代わりに、一律の教職調整額を支給するという仕組みを定めている。
この制度には歴史的な経緯があり、その意義を一概に否定することはできない。
しかし、制定当時と比べて教員の業務は大きく変化し、勤務実態も大きく様変わりした。
現代の学校現場にこの制度が適合しているのか、教員の健康と教育の質を守るという観点から、冷静な検証と見直しを進めていく必要があるだろう。
さらに、部活動のあり方についても議論を進めなければならない。
部活動は子どもたちの成長に大きな価値を持つ一方、多くの教員が休日や放課後を費やして支えてきた。
地域クラブへの移行や外部指導者の活用など、教育的な価値を維持しながら教師の負担を軽減する仕組みづくりが求められている。
学校と家庭の役割分担についても、改めて考える必要がある。
学校は教育を担う重要な機関であるが、子どもの成長のすべてを学校だけが支えることはできない。
生活習慣や基本的な社会性、家庭で育まれるべき価値観まで学校へ委ねれば、その分だけ教師の負担は増え続ける。
学校と家庭は責任を押し付け合う関係ではなく、それぞれの役割を尊重しながら子どもを育てるパートナーである。
そして、スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカー、特別支援教育の専門職、事務職員など、多様な専門職が十分に配置される環境も必要である。
子どもたちが抱える課題は、教育だけで解決できるものではない。
心理、福祉、医療などの専門家が学校と連携することで、教師は教育という本来の役割に集中し、子どもたちはより適切な支援を受けられるようになる。
こうした改革を実現するためには、当然ながら財源が必要である。
教員を増やすことも、専門職を配置することも、ICT環境を整備することも、十分な教育予算がなければ実現できない。
教育は単なる支出ではない。
子どもたちの未来を育てるための投資であり、社会全体の将来への投資でもある。
だからこそ、「教育にはお金がかかる」という事実から目を背けるのではなく、未来への投資として、どのような教育予算が必要なのかを社会全体で議論していかなければならない。
教師は、決して特別な存在ではない。
悩み、迷い、ときには失敗もしながら、それでも子どもたちのために最善を尽くそうとしている一人の人間である。
だからこそ、その善意や使命感に頼り続けるのではなく、無理なく力を発揮できる環境を整えることが社会の責任である。
問題のある教師には適切な指導や処分が必要であり、それは教育への信頼を守るためにも欠かせない。
しかし、学校で起きるあらゆる問題を教師個人の責任に還元し、そのたびに現場を責め続けても、学校は決して良くならない。
私たちが本当に変えるべきなのは、教師ではない。
教師の善意と自己犠牲の上に成り立つことを当然としてきた教育制度そのものである。
教師が子どもたちと向き合う時間を取り戻すこと。
それこそが、教育改革の出発点であり、子どもたちの未来を守る最も確かな一歩なのである。
第八章 教師にも「できること」と「できないこと」がある
教師という職業には、ときに過大な期待が寄せられる。
子どもの生活指導をし、いじめを防ぎ、不登校をなくし、家庭環境の問題に気づき、子どもの心のケアを行い、ときには福祉や医療の入り口としての役割まで求められる。
もちろん、それらはどれも子どもたちにとって重要なことである。
だからこそ、多くの教師は、自分にできる限りのことをしようと努力している。
しかし、ここで忘れてはならないことがある。
教師は万能ではないという事実である。
例えば、いじめの問題を考えてみよう。
「教師はなぜ気づかなかったのか。」
「なぜ止められなかったのか。」
こうした批判は、重大ないじめ事件が報じられるたびに繰り返される。
もちろん、明らかな見落としや不適切な対応があれば、学校は真摯に反省し、改善しなければならない。
しかし一方で、
いじめは教師が見ている教室の中だけで起きるものではない。
休み時間、登下校中、SNS、ゲームのチャット、休日の集まりなど、大人の目が届かない場所でも人間関係は動き続けている。
教師が四六時中、すべての子どもの行動を把握することは不可能である。
また、子どもは必ずしも本当のことを話してくれるとは限らない。
「大丈夫です。」
「何もありません。」
そう答える子どもの表情の奥にある苦しみを、毎回見抜けるとは限らない。
だからこそ、いじめ対策は教師一人に任せるものではなく、保護者、地域、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカー、医療や福祉など、多くの大人が連携して支える仕組みでなければならない。
これは、いじめだけの話ではない。
虐待、貧困、発達障害、精神疾患、ヤングケアラーなど、子どもを取り巻く課題は年々複雑になっている。
教師が早期に気づくことは重要である。
しかし、気づくことと、一人で解決することは全く別の話である。
それでも社会は、問題が起きるたびに「学校は何をしていたのか」「教師は何を見ていたのか」と問いかける。
その問いかけ自体は決して間違いではない。
学校もまた、自らの対応を検証し、改善を続ける責任がある。
しかし、その問いがいつしか「教師なら防げたはずだ」という前提に立ってしまえば、それは現実を見誤ることになる。
どれほど優れた教師であっても、すべてのいじめを防ぐことはできない。
すべての自殺を防ぐこともできない。
すべての家庭問題を解決することもできない。
それは教師の能力不足ではなく、人間の限界である。
だからこそ、教師に「できないこと」があると認めることは、教師を甘やかすことではない。
むしろ、社会全体がその不足を補う責任を引き受けるということである。
教師だけに期待を集中させる社会では、教師は疲弊し、子どもたちは十分な支援を受けられなくなる。
しかし、教師・家庭・地域・行政・専門職がそれぞれの役割を果たす社会であれば、一人の教師が抱え込まなくても、子どもたちを支えることができる。
教育とは、教師だけが担うものではない。
子どもの成長は、社会全体で支える営みである。
教師にできることを最大限に生かすためにも、教師にできないことを社会全体で支える。
その発想への転換こそが、これからの学校教育に最も必要なのではないだろうか。
おわりに
教師は、決して特別な人間ではない。
私たちと同じように悩み、迷い、失敗し、ときには心が折れそうになりながら、それでも毎日教壇に立っている一人の人間である。
もちろん、教育現場には改善されるべき問題がある。
不適切な指導を行なう教師がいれば、その責任は問われなければならない。
学校の対応が不十分であれば、検証し、再発防止に努めることも必要である。
しかし、それらの問題を理由に、学校で起きるあらゆる出来事を教師個人の責任へと還元してしまえば、本当に見直すべきものを見失ってしまう。
教師が疲弊している社会では、子どもたちも十分な教育を受けることはできない。
教師に余裕がなければ、子どもの小さな変化に気づくことも難しくなる。
授業を工夫する時間も減り、悩みを聞く時間も失われていく。
つまり、教師を守ることと子どもを守ることは、決して対立するものではない。
むしろ、その二つは切り離すことのできない関係にある。
学校は、社会を映す鏡でもある。
家庭が抱える問題、地域の変化、少子化、貧困、情報化、価値観の多様化――そうした社会全体の課題が、学校という場所へ集まってくる。
だからこそ、学校だけで社会のすべてを解決しようとすることには無理がある。
教師だけに期待を重ね、教師だけに責任を求める社会は、いずれ教師も、そして子どもたちも支えきれなくなるだろう。
私たちが目指すべきなのは、「教師がすべてを抱え込む学校」ではない。
教師、保護者、地域、行政、そして専門職が、それぞれの役割を果たしながら子どもたちを支える社会である。
教育は、一人の教師の努力だけで成り立つものではない。
社会全体で育て、支え、守っていく営みである。
だからこそ、学校で問題が起きたとき、私たちは一度立ち止まって考えてみたい。
「教師は何を間違えたのか。」
その問いだけで、本当に十分なのだろうか。
むしろ問うべきなのは、
「教師は、今の社会から何を背負わされているのか。」
「私たちは、その重荷を教師だけに背負わせていないだろうか。」
ということではないだろうか。
教師を目の敵にしても、学校は良くならない。
学校を良くしたいのであれば、教師を責めることよりも、教師が子どもたちと向き合える時間を取り戻すことに力を注ぐべきである。
その時間こそが、子どもたちの学びを豊かにし、心を支え、未来を育てる、何よりも大切な教育資源なのだから。
いじめ撲滅ドットコム 普津澤峻
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